柔道整復師になりたい方や、すでに柔道整復師として仕事をしている方の中には、将来的に海外で活動したいと考えている方もいるのではないでしょうか。柔道の発祥は日本ではありますが、フランスをはじめとした海外でも高い人気を誇ります。
ただ、柔道整復師については日本の国家資格です。そのため、海外に行ったとしても、すぐに柔道整復師としての仕事が見つかる可能性は低いといえます。 ただ、柔道整復師が持っている専門的な知識や手技は注目されており、少しずつではあるものの伝統医学として認知率が高まってきている状況です。
海外においてどの程度柔道整復師が知られているかについては、国によって違いが大きいです。ですが、2002年には、WHO（世界保健機構）の本部で柔道整復術が「Judo therapy」として紹介されています。WHOから認知されている資格ともいえるでしょう。
これは、1995年から日本柔道整復師会によって行われていた国際化への働きかけによる影響が大きいです。柔道整復師が持っている知識や活躍の場を海外にも広めていきたいとの考えから行われた働きかけです。といっても、普及度や認知度が極端に高くなったとはいえません。今後に期待が寄せられています。
海外ではまだまだ認知度が高いとは言えない柔道整復師の資格ではありますが、専門的な知識を持っていることから、さまざまな方法で活用できるでしょう。以下のような選択肢があります。
日本でも柔道整復師が就職する際の選択肢であるスポーツトレーナーは、海外でも人気の所得です。海外で直接スポーツトレーナーとして働けるところを探すのも良いのですが、定期的に渡航するようなスポーツ選手の専属トレーナーを目指す方法もあります。 こういった形であれば、海外での活躍の場を広げることができるでしょう。
アスレティックトレーナーとは、スポーツトレーナーの一種であり、特にメディカル部門に対して専門的な知識を持ちます。スポーツ選手のけがの予防や一歩踏み込んだリハビリが可能です。 日本でもアスレティックトレーナーの資格を認定している団体がありますが、海外で活躍したいのであれば全米アスレティックトレーナーズ協会（NATA）公認の資格取得を目指してみるのも良いでしょう。
ただし、アメリカの国家資格であることからアメリカ国内の大学に通わなければならず、取得の条件は厳しいです。ですが、アスレティックトレーナーの資格と柔道整復師の資格を両方持っていると、さらに活躍の場は広がります。
求人の数が多いとはいえませんが、日本企業の中には海外整骨院を展開しているケースがあります。比較的求人数が多いのは、東南アジア圏です。 海外で働く従業員に対し、引越しのサポートをしている企業もあります。
独自の資格制度を持っていないような国を選択すれば、柔道整復師としての知識を活かして独立開業も不可能ではありません。民間の診療所として現地の方々に対し、施術を行いたいと考えている場合にも向いているでしょう。
引用元：HITOMIOテクノロジーズ https://hitomio.co.jp/recruit/
| 勤務地 | 大阪、兵庫、東京、神奈川、愛知、沖縄 |
|---|---|
| 勤務形態 | 正社員 |
| 週間休日 | 完全週休2日＋祝日 ※院により異なる。日曜開院の場合、他2日 |
| 賞与 | あり |
| 福利厚生 | 厚生年金、健康保険、労災保険、雇用保険、治療賠償保険、交通費、家賃補助、インフルエンザ予防接種（年1回）、退職金制度（勤務3年以上）、健康診断（年1回）、産休・育休制度、各種祝金、食事・旅行・飲み会など割引口、分院長養成プログラム、独立開業支援制度、新人研修、技術向上研修、マネジメント研修など |
引用元：あい・グループ 公式HP
https://www.ai-medical.co.jp/recruit/graduate/
| 勤務地 | 大阪、京都、兵庫、東京 |
|---|---|
| 勤務形態 | 正社員 |
| 週間休日 | 週休2日制（月休み8日制） ※日曜+他1日 もしくはシフト制の週休2日 |
| 賞与 | あり |
| 福利厚生 | 各種保険完備、有給休暇、年末年始休暇、産休/育休、健康診断、資格手当、交通費手当、Uターン歓迎、女性管理職登用実績あり、産休・育休取得実績あり、制服貸与、独立支援制度、本社研修、フォローアップ研修など |
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